LINE広告は、LINEアプリおよび関連サービス内に表示される広告です。圧倒的なユーザー数を誇るプラットフォーム上で、多様なターゲティング設定を活用し、潜在顧客から既存顧客まで幅広くアプローチできます。
上記ほか、多岐にわたる配信面を持っています。オークション形式で広告枠が決定され、設定したターゲティング条件に合致するユーザーに広告が表示されます。
日本国内の幅広い年齢層に利用され、他のSNSでは届きにくい層にもアプローチ可能です。
デモグラフィック、興味関心、行動履歴、自社データを活用した詳細ターゲティングが可能。
静止画、動画、カルーセルなど、目的に合わせた多様なフォーマットを利用できます。
広告から友だち追加を促し、継続的なコミュニケーションが可能です。
どこに出る?フォーマット&メディア
LINEアプリ内の様々な場所に掲載されます。主要な掲載面は配信面と同じです。
ただし、LINE広告ネットワークに関しては、LINE以外のサードパーティーアプリ(外部アプリ)にも広告が配信されます。
画像・動画・カルーセルetc.
目的に応じて様々な広告フォーマットを選択できます。
フォーマットによっては、特定の配信面に掲載できない場合がありますので、掲載したい面に対応するクリエイティブを用意しましょう。
幅広い配信面に対応。視認性の高いクリエイティブが重要です。特にトークリストに表示される「画像(小)」や「画像(アニメーション)」は、小さいながらも効果的なフォーマットです。
高いエンゲージメントが期待できます。特にLINE VOOMでは動画フォーマットが主流です。
複数の画像や動画をスワイプ形式で見せることができ、商品やサービスの詳細を伝えるのに適しています。マンガ仕立てのクリエイティブとの相性も良いです。
各配信面ごとに利用シーンやユーザー層が異なります。例えば、トークリストは日常コミュニケーションの場で、LINE NEWSは情報収集やニュース目的、LINE VOOMはエンタメ性を求めるユーザー(※)が利用している傾向があります。
各配信面の特徴を理解し、適切なフォーマットとクリエイティブでアプローチすることが重要です。
(※LINE利用者の15%程度が視聴)
金額や必要予算は?
一般的なクリック課金やインプレッション課金の他に、LINE広告ならではの「友だち追加」の数に応じて料金は発生するキャンペーンも可能です。
入札は手動・自動があり、自動入札は目標に応じて単価を最適化します。費用はターゲティングやクリエイティブ品質で変動しますが、テストは少額から可能です。
LINE広告全体として厳密な最低出稿金額はありませんが(※)、効果的な運用のためにはある程度の予算が必要です。
入札方法は、手動入札と自動入札があります。自動入札は、設定した目標(クリック数最大化、コンバージョン数最大化など)に応じて、システムが自動で入札単価を調整します。
費用はターゲティング設定、入札戦略、広告クリエイティブの品質などによって大きく変動しますが、少額から(例:1日500~1,000円程度)テスト的に始めることも可能です。
(※)キャンペーン予算の最適化を利用している場合の下限額は5,000円となります。詳しくは公式ヘルプ(日予算について)を参照ください
費用対効果を高めるには、適切なターゲティング設定、魅力的なクリエイティブ制作、継続的な効果測定と改善が不可欠です。
特に、コンバージョンにつながりやすいユーザー層へのターゲティング精度を高めること、クリック率(CTR)やコンバージョン率(CVR)の高いクリエイティブを見つけ出すことに注力しましょう。
LINE広告では、他の運用型広告と同様に詳細なターゲティング設定が可能です。
年齢、性別、地域、興味関心(LINEが独自に分類)などを指定できます。
特定の行動履歴や興味関心を持つユーザー群(例:「最近スマホを機種変した」「旅行好きユーザー」など)に配信できます。
自社が保有する顧客データ(電話番号、メールアドレス)やウェブサイト訪問履歴、アプリ利用履歴などをもとに作成したオーディエンスリストに配信できます。
カスタムオーディエンスに類似した特徴を持つ新規ユーザーに配信を拡大できます。
ウェブサイトにLINE Tagを設置することで、サイト訪問者の行動履歴に基づいたリターゲティング配信やコンバージョン測定が可能になります。また、顧客リストをアップロードすることで、既存顧客へのアプローチや類似オーディエンスの作成に活用できます。Cookie情報やLINE内部識別子を利用した追跡型広告も配信可能ですが、ユーザー側で受信を拒否する設定も可能です(後述)。
LINE広告マネージャーや連携ツールで、反応したユーザーの属性や関心を分析し、ターゲティングやクリエイティブ改善に活かします。
出稿・配信・登録・審査・作成
LINE広告を出稿するには、まずLINEビジネスIDを取得し、広告アカウントを作成する必要があります。
支払い情報の登録(クレジットカードまたは請求書払い)も必要です。
広告の出稿や各種設定の変更は、LINE広告マネージャーという管理画面で行います。
一般的にはキャンペーン作成、広告グループ作成(ターゲティング、予算、入札設定)、広告作成(クリエイティブ、ランディングページ設定)という流れで進めます。
作成した広告はLINEの審査基準に基づいて審査されます。審査には通常数営業日かかります。
公序良俗に反するもの、薬機法や景品表示法に抵触するもの、ユーザーに不快感を与える表現などは承認されません。
ガイドラインを事前に確認し、遵守することが重要です。
最適化・改善・分析
LINE広告では、目的に応じた自動入札戦略を選択できます。システムが過去の配信データをもとに学習し、目標達成に向けて入札単価を最適化します。
自動入札戦略による最適化は、月間40件程度のコンバージョンが発生するキャンペーンでの適用が推奨されています。
Google広告やMeta広告と比較すると、LINE広告のAIによる最適化はまだ発展途上という印象です。運用担当者による細かな調整や分析、改善施策の実行がパフォーマンスを左右する場面が多く見られます。効果的な運用には、運用担当者の経験やスキル、そして分析・改善にかけられるリソースが重要となります。
LINE広告マネージャーでは、インプレッション数、クリック数、CTR、CVR、CPA(顧客獲得単価)などの指標を確認できます。
LINE Tagを設置していれば、ウェブサイト上でのコンバージョン計測も可能です。
これらのデータをもとに、どのキャンペーン、広告グループ、広告クリエイティブが効果的かを分析し、ターゲティングの見直し、予算配分の調整、クリエイティブの差し替えなどの改善施策を行います。
広告運用は一度設定して終わりではありません。
Plan(計画)→Do(実行)→Check(評価)→Action(改善)のPDCAサイクルを回し続けることが成果最大化の鍵です。効果測定ツールや分析ツールを活用し、データに基づいた意思決定を行います。
化粧品、アパレル、食品、不動産、人材、金融、エンタメなど、多様な業種で成果を上げています。
公式サイト掲載事例では、以下のようなビジネスが紹介されています。
弊社事例では、エリア限定の求人を取り扱う代理店様(普段は折込チラシや新聞広告を活用)や、小学生以上(の子どもをもつ両親)がターゲットのタブレット学習サイトなどで、高いエンゲージメントを獲得できました。
高価格帯商材であれば、類似オーディエンスやリターゲティングで確度の高いユーザーにアプローチする、低価格帯の消耗品であれば幅広い層にリーチし認知度を高めるなど、商材やサービスの特性に合わせた定番のターゲティングやクリエイティブ戦略が有効です。
LINE公式アカウントを積極運用している場合は、LINE広告と連携させることで、広告をクリックしたユーザーを直接友だち追加に誘導したり、友だち限定のキャンペーン告知を行ったりできます。
一度友だちになれば、メッセージ配信を通じて継続的なコミュニケーションが可能です。
広告から友だち追加を促し、メッセージ配信で継続コミュニケーションを実現できます。
CPF広告で効率的に友だち獲得。獲得リストはメッセージ配信やカスタムオーディエンスに活用可能です。
クーポン配布、セール情報、新商品案内などを直接配信し、エンゲージメント向上とリピート促進を図ります。
LINE広告は気持ち悪い?
一部のエンドユーザーからは、LINE広告に対して「しつこい」「興味がない」「気持ち悪い」といったネガティブな声も聞かれます。
これは、ターゲティングが適切でない、広告クリエイティブが不快感を与える、表示頻度が高すぎるなどが原因と考えられます。
対策としては、ターゲティングの最適化やフリークエンシーキャップ(同一ユーザーへの表示回数制限)の適切な設定、ユーザーに価値を提供するクリエイティブ制作などが挙げられます。
LINEユーザーは、表示された広告に対して一時的な非表示設定を行うことができます。
LINEアプリの設定画面や、表示された広告自体から、特定の広告や広告主の表示を制限することができます。トークリスト、LINE VOOM、LINE NEWSなど、各配信面で操作が可能です。
広告右上の「×」や「…」メニューから「この広告を非表示」を選択します。理由を選択する画面が表示される場合もあります。
情報系コンテンツ(ニュースなど)では「表示回数を減らす」オプションが選択できる場合があります。
LINEの設定>プライバシー管理>広告の設定から、「ウェブ行動履歴を利用した追跡型広告の受信(Cookieを利用)」や「LINE内部識別子を利用した追跡型広告の受信」をオフにできます。これにより、ユーザーの行動履歴に基づいた広告配信が制限されますが、広告自体が表示されなくなるわけではありません。
不適切、誤解を招く、不快な広告は「この広告を通報」からLINEに報告できます。通報により一時的に非表示になる場合がありますが、広告主のブロックを保証するものではありません。
技術的な知識が必要ですが、一部の広告ブロックアプリやカスタムDNS設定(例: AdGuard DNS)を利用してLINE内の広告表示を抑制する方法も存在しますが、LINEの公式な方法ではなく、予期せぬ不具合が生じる可能性もあります。
最新の非表示機能に対応していない場合があります。
アプリのキャッシュに広告データが残っていると、非表示設定後も表示されることがあります。キャッシュのクリアが有効な場合があります。
設定がシステムに反映されるまで時間がかかることがあります。
LINE NEWS内の特定枠など、非表示設定の対象外となる広告も存在します。
広告右上の「×」ボタンなどによる非表示は、多くの場合一時的なもので、時間が経つと別の広告が表示されます。完全に特定の広告主をブロックする機能は限定的です。
ユーザーに非表示にされることを避けるためには、ユーザーにとって価値のある情報を提供する、不快感を与えないクリエイティブを制作する、ターゲティング精度を高める、適切な表示頻度に調整するといった基本的な対策が重要です。また、非表示にされにくいとされる動画広告やリッチメディア広告などのフォーマット選択、広告受け取りに同意を得るオプトインの仕組み導入も有効な手段となり得ます。
より本質的な対策を!
LINE広告に限らず、どうしても広告は「嫌われる」可能性とリスクと隣り合わせです。
インサイトベースのターゲティング、メッセージング、クリエイティブ品質、適切な配信頻度が、ユーザーから受け入れられ、かつ成果につながる広告運用の鍵となります。
「わかってるよ!」と言われてしまうかも知れませんが、広告主はどうしても商品やサービスの「宣伝」をしたくなってしまいます。
エンドユーザーが広告を非表示にする背景を理解し、一方的な情報発信にならないよう常に心がけましょう!
ディー・エム・エヌ合同会社|dmn llc.
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